No.269
問題解決は、日常でも仕事でも

先日、わが家で水騒動が起きました。
浴室のお湯が突然出なくなり、
「きっとハンドルと軸がうまくかみ合っていないのだろう」と、
深く考えずにハンドルを力いっぱい引っ張ったところ、
内部の部品を壊してしまったようで、
今度はお湯が勢いよく噴き出してきました。


慌ててドライバーで止水栓を回しましたが、
一向に止まる気配がなく、夜間ということもあり、
やむなく屋外の元栓を閉めて家中の水道を止めることに。


問題解決研修で「原理・原則を理解しておくことが重要だ」と
何度も聞かされているはずなのに、思いつきで対応した結果、
かえって問題を大きくしてしまうという
典型的な失敗例を自ら体験することになりました。


慌てて対処したことが、かえって事態を悪化させることも多いものです。
仕事でも日常でも、「問題解決」の基本は同じだと
あらためて感じた出来事でした。


さて、弊社では不定期に、さまざまな研修コンテンツや講師をご紹介する
セミナー(オンライン/無料)を開催しています。
今回は「問題解決」に関連したテーマを中心に企画いたしました。
カメラオフでのご参加も可能ですので、ぜひお気軽にご視聴ください。[ね]
*水騒動の様子は、歳時記で。


【無料】研修紹介セミナー(オンライン)のご案内
★カメラオフでの参加可能です!

【ラテラルシンキング研修 紹介セミナー】
常識を疑う力、発想の限界を突破するためのトレーニング


06月23日(月) 10:30~11:30
講師:田村 秀和 氏


・なぜ今、ラテラルシンキングなのか?
・観察力の鍛え方:アイデアのタネを見つける目
・デザインの目的と考え方:目的から逆算する“伝わる思考”の技術
・アイデアのつくり方:知識のパズル×ワクワクの掛け算
・センスの鍛え方:半歩先を感じる目と意図


【カスタマーハラスメント研修 紹介セミナー】
「上司を出せ!」「今すぐ来い!」と言われたら。
プロが教える、事例に基づいた具体的なカスハラ対策


06月25日(水) 10:30~11:40
講師:花村 憲太郎 氏


・実際の顧客対応の場面における、カスハラの見極め基準
・炎上から従業員を守る、初期対応のポイント
・事例紹介、「今すぐ来い!」と言われた時の対応
・カスハラとの交渉を打ち切る5ステップ
・研修・仕組み作りのポイント


【問題解決・業務改善研修 紹介セミナー】
より良い職場を作ることができる次期管理職候補を育てる


07月03日(木) 10:30~11:30
講師:渡辺 整 氏


・ビジネスはすべて「問題解決」である
・問題解決の5つのステップ
・業務改善のポイント
・時代は脱・アナログへ(デジタル化で業務効率化を上げる)


    お申し込みはこちらから
       ↓   ↓
https://www.navigate-inc.co.jp/training/online_tr/index.html

◆◇業務マニュアルTips(2024.06.12)◇◆


営業事務マニュアルを作るならここだけは押さえよう


営業事務は多くの企業に存在し、
標準化・システム化の対象になりやすい仕事です。
そこで今回は、これをマニュアル化する際に、
ぜひ押さえておきたいポイントをご紹介します。


◆◇業務マニュアル_Channel(2025.06.13)◇◆


業務フローだけじゃない、業務分析フォーマットの使い道
→YouTubeに移動します。


新しい業務の設計、業務のヒアリング、
業務の改善や標準化・自動化の準備などにも。


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業務フローを手軽に整理しマニュアル化!
「業務の整理と可視化」実践講座


若手、新任管理者、業務標準化プロジェクト
いろんな立場で即使えるノウハウとツールです。


◆◇OJTの理論&手法:OJT Tips(2025.06.09)◇◆


OJTのツールを整備する(4)


OJTを効果的に運用するためのツールとは。
OJTの指導教材について解説します。


◆◇社員ブログ:「気まぐれ歳時記」◇◆


○こども寄席[ゆ](2025.06.16)
こどもも大人も大笑い!


○わが家の「水」騒動[ね](2025.06.13)
米騒動が話題になっている昨今、わが家では……


◆◇研修News&Topics◇◆            (2025.06.12 - 2025.06.13)


○ハラスメント対策の強化などを盛り込んだ「労働施策総合推進法等の一部改正法」


「カスハラ」「就活セクハラ」を防止するために、
雇用管理上必要な措置を講じることが事業主の義務に。
さらに女性活躍の更なる推進についても改正。


○「ビジネスと人権」ファーストステップ/中小企業向け取組事例集


人権研修をバックアップする啓蒙教材です。
法務省でも企業の人権研修に関する特設ページを設けており、
この事例集のほか、各資料もダウンロードして活用できます。


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